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医療レーザー脱毛 (レーザー脱毛)

医療脱毛は保険適用で受けられるの?

口コミ広場編集部


いまや多くの女性が受けている脱毛治療。医療機関で行われる医療脱毛とエステサロンで行われるものの2種類がありますが、どこかの部位だけ、または何回かだけでも脱毛を受けたことがあるという割合は、相当多いのではないでしょうか。
そんな脱毛ですが、効果が同じであれば、出来れば低価格で受けたいと思うのも当然の事。皮膚科など医療機関で行われる脱毛なら、ひょっとして健康保険の適用で安く受けられるのでは? なんて疑問を持つ方もいますよね。そこで今回は医療脱毛に保険は適用されるのか、さらにその条件などについて詳しく解説します。

医療脱毛とは?

医療脱毛とはクリニックなど医師がいる医療機関において、医師による医療用レーザー光を使った脱毛法のことです。エステサロンで行われる脱毛と比較して、強力なレーザー機器を使うため脱毛の効果も高く、短時間・短期間で済むことや医師による施術のため安全性が高く、また万が一皮膚トラブルが起きた時もエステと違って医療処置を受けられるなどの大きなメリットがあります。


医療脱毛を受けられる施設が医療機関であることや、医師による施術のため医療行為に該当します。そのため、健康保険が適用されると思われがちですが、実質的に医療脱毛は保険の適用外であることがほとんどとされています。

健康保険の概要や医療脱毛に保険が適用されない理由について以下で解説します。


健康保険の原則とは?

病院で診療を受ける際に「保険がきく」というフレーズを耳にしたことがあると思います。これは厳密に言うと「健康保険の適用内かどうか」という意味です。


健康保険とは健康保険法に基づいた保険制度で、医療費の一部を国や勤務する会社が負担する制度です。一般的に3割負担(後期高齢者は1割)とされており、仮に治療費が10万円だとした場合、患者が負担するのは3割の3万円で、残りの7割は国や会社が負担します。所得に応じて保険料を毎月収める必要がありますが、加入者全員で支え合うようにして医療費の本人負担を抑える優れた制度です。


健康保険はすべての医療行為に適用される訳ではなく、厳密に「病気や怪我の治療内容」が定められ、保険が適用される治療については全て治療費も全国一律に決められています。

この「病気や怪我の治療内容」に該当する治療は保険が適用されますが、該当しない治療は保険適用外となり、医療費の全額を負担しなければいけません。医療機関で受ける診療すべてに健康保険が適用される訳ではありませんので、注意しましょう。

これまで健康保険は社会保険庁の管轄でしたが、2008年以降は全国健康保険協会が運営しています。全国健康保険協会では自己負担の割合や負担額の限度額など、保険運営全般の業務を行っています。


保険が適用されない主な条件

医療脱毛は全国健康保険協会が定める保険適用の条件に該当しないため保険は適用されません。全国健康保険協会は以下のような条件は保険が適用されないと定めています。


  • 美容を目的とする整形手術
  • 近視の手術など
  • 研究中の先進医療
  • 予防注射
  • 健康診断、人間ドック
  • 正常な妊娠・出産
  • 経済的理由による人工妊娠中絶


医療脱毛は「美容を目的とする整形手術」に該当するため、保険は適用されず、治療にかかった費用は全額自己負担です。ちなみに、容姿を整えるという意味で共通するシミ治療、歯列矯正や歯のホワイトニングなども保険の適用外とされています。


このように、ひとつの目安として、病気ではない容姿に関連する治療行為は保険適用外と覚えておくといいでしょう。


保険が適用される条件

一般的に医療脱毛は保険の適用外ではあるものの、全国健康保険協会が定める病気に該当する「多毛症」の場合はその限りではありません。


多毛症は、大きく分類して2種類の症状に分かれます。ひとつは全身の毛が大量に発毛する場合、そして体の限られた部分のみに毛が大量に生える局所性のものです。また、非常に稀ではあるものの遺伝による先天性の多毛症と、薬物悪性腫瘍摂食障害などが遠因となる後天性の多毛症に分類されます。


現代の医学ではホルモンを調整して過剰な発毛を抑制する薬や、レーザー光や針脱毛などの医療脱毛による治療が主流です。医師による診断において多毛症と認められ、なおかつ医療脱毛による処置を受ける際は保険が適用されます。


しかしながら、多毛症と診断されても医療脱毛を実施する医療機関によって保険が適用されるかどうかの見解が異なります。この背景には、多毛症は薬での治療が可能であることが挙げられます。多くの医療機関は、脱毛をしなくても薬で改善できるのであれば、それで事足りるという見解なのです。


このように、保険が適用される症状のひとつである多毛症と診断されても、実質的には保険の適用外と考えたほうがいいでしょう。


医療費控除が受けられるの?

医療脱毛は保険の適用外ですが、医療費控除の対象になる可能性があります。

医療費控除とは、年間に払った医療費が一定以上の金額になる場合に、その人が支払う税金が減額されるというもので、確定申告により還付金などが受け取れる場合がります。

医療費控除も健康保険と同様に定義があり、医師によって多毛症、多汗症、腋臭症(ワキガ)と診断され、なおかつこれらの治療として医療脱毛を受けた場合に支払った医療費の一部が還付されます。しかし、多くの医療機関は治療として脱毛をすることはなく、医療費控除は受けられない場合がほとんどです。


腋臭症の臭いを改善することを目的として行われる脇の脱毛は医療費控除の対象になりますが、従来の治療の手法として塗布薬やアルコール消毒などによる治療が一般的であるため脱毛が選択されることはほとんどありません。従って、医療費控除も健康保険と同様で適用される可能性は低いと言えます。


支払いの方法で負担を軽減する事は可能

残念ながら医療脱毛を受ける際は健康保険の適用も医療費控除も受けられないことがほとんどですが、まとまった支出になりがちな医療脱毛を受ける際は医療ローンを検討するのもいいでしょう。


医療ローンとは医療費の支払いにおいて、任意の支払い分割回数に応じて上乗せされる金利を含めた総額を払う支払い方法です。一般的なローンと同じ仕組みで、支払い回数が多くなるほど月々の負担は減るものの、金利が上乗せされるため総支払い額は高くなります。クレジットカードを保有していなくても分割払いが可能なため、ひとつの検討対象になるでしょう。


医療ローンが検討対象になる背景には、医療機関への支払い方法が限定的なことがあります。エステサロンなどは分割払いなどの支払い方法が豊富で対応が柔軟ですが、医療脱毛を行う医療機関では分割払いや月極払いに対応するところは少ないのが実情です。このような場合において医療ローンが有効なのです。

医療脱毛を手がけている大手のクリニックは医療ローンに対応しており、分割可能回数は3回から60回などクリニックによって条件が異なります。


最近では「月額9,800円で全身脱毛が受けられる」というようなプランも増えてきていますが、これも基本的には医療ローンを利用する形のもので、ある程度の分割回数にする事で毎月の負担を軽減しながら脱毛を受ける事ができます。

ローン契約ではある程度金利もかかりますが、お金がある時に繰り上げ返済を行う事で支払いの総額も抑える事ができるので、上手にやりくりして利用するようにしましょう。

ただし総額では安くない契約になることも多いため、収入と支出のバランスをよく考えて無理なプランを選択しないように気を付けることが重要です。


まとめ

医療脱毛はほとんど場合において保険が適用されず、医療費控除の対象にもならないと考えていいでしょう。部分脱毛であれば費用は抑えられますが、全身脱毛となると大きな支出になりますので、支払い計画も含めて事前のカウンセリングの際に確認をするようにしてください。

医療脱毛は早い時期にうけてしまった方が、自己処理による肌のダメージ軽減なども含め、美肌を保つために良い結果をもたらします。

無理のないプランを選択したうえで医療ローンの利用なども含めて検討し、負担なく理想的な肌を手に入れましょう。

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